建築物のさまざまな設備を設置する専門職

建築技術者とは、文字通り特定の建築物を造成するときにそこに必要となる専門的な技能を用いて作業を行っていくための仕事です。

「建築技術者」という名称は特定の資格所有者のことをさすものではなく、ざっくりと建築関連の仕事をすることができる能力のある人ということでの総称です。

建築物はその大小にかかわらず必ず必要とされる技術や法的な規制があるため、事前にしっかりとそのことを学んだ人材が担当する必要があります。

建築技術者と呼ばれる人の中にもそれぞれの専門分野があり、何人かのチームで一つの建築物を作り上げていくという仕事をしていきます。

建築技術者として勤務をするためには必ずしも建築に関する資格を取得しておく必要はないのですが、特定の工事を行うときには資格がないとできない作業も多いため、より深く仕事に関わっていく場合には事前に何らかの資格を取得しておくことがすすめられます。

主な建築技術者のための資格としては、「建築施工管理技士」や「電気施工管理技士」「土木施工管理技士」などといったものがあります。

他にも管工事や舗装、造園、整地などさまざまな分野の資格があるため、複数の資格がある人材ほど現場で多くの業務を担当していくことができます。

専任者の配置が義務付けられる工事もある

建築技術者は技術職であるため資格を取得しなくても本人に能力や経験があればよいというふうにも思われますが、実際にはそういうわけにはいきません。

建築設備として使用されるいくつかのケースでは、正しい知識がない人が担当してしまうと建物や周辺の安全性に大きな問題が生じてしまうこともあるため、そうした高度な技術が必要となる工事箇所においては必ず専任者を設置するように法律で定めがされているのです。

専任者が必ず置かれることと定められている場所としては、公共性のある施設もしくはその工作物を多数の者が利用する施設であるということが条件となります。

またその工事1件の請負価格が2500万円以上の時にも同様に専任者が置かれなければならないこととされています。

つまり自治体などが発注する公共の建物や民間の商業施設のほとんど全てがこの対象となることになります。

個人宅においても高度な技術を使用していたりする場合にもこの専任者がいなければならないこともあるので、言い換えればかなりの建築工事の割合で専任者がいなくてはならないことになります。

専任者となるには主任技術者もしくは監理技術者としての資格がなければならないこととなっているため、建築の現場においてはやはり資格を持っている人が強いということが言えるでしょう。

建築技術者として働くためには

就業前に必ずしも資格が必要ではない建築技術者ですが、実際にはほとんどの人が建築関連の学校を卒業するルートをとっています。

具体的にはまず高校を卒業してから大学もしくは専門学校などの建築科がある学校に進学し、それから設計事務所や工務店などの建築会社に就職します。

専門学校や大学では在学中に施工関連の資格が取得できるところも多いため、そこで専門分野を作ってから就職をするということがよくあります。

建築技術者の最も高い地位となるのが「一級建築士」です。

一級建築士は学歴に加えて一定年数の実務経験が必要な取得の大変難しい資格なのですが、取得をすることで自ら図面を引いて建築物を作ったり、現場で監督をしたりといったあらゆる建築に関する仕事に携わることができます。